2026年2月末の軍事作戦開始以来、中東情勢は緊張状態にある。
ホルムズ海峡の事実上の閉鎖や、原油価格の120ドル突破といったニュースが飛び交い、S&P 500やナスダックも数週間にわたる調整を余儀なくされている。
しかし、こうした「パニック」の裏側で、経験豊富な投資家たちが静かに準備を始めているのも事実である。
投資格言「遠くの戦争は買い」
古くからの格言に「遠くの戦争は買い、近くの戦争は売り」という言葉がある。
• 遠くの戦争： 自国が直接的な戦火に巻き込まれない限り、有事による一時的なショックは「過剰反応」となりやすく反発が期待できる。
• 号砲とともに買え：不透明感が最も高まるのは「開戦前」であり、実際に事が起きてしまえば市場は実体経済や企業業績へと視点を戻していく。
今回のイラン戦争においても恐怖指数（VIX）が跳ね上がったタイミングは、歴史的に見れば「悲観の中で買う」絶好のチャンスであった可能性が高い。
注目すべきポイント
単に「戦争だから買い」と盲信するのではなく、以下の要素を冷静に分析する必要がある。
1. 原油価格とインフレの動向
原油高はエネルギー株には追い風だが、製造業や消費関連にはコスト増の重石となる。
1バレル100-120ドルの水準で貼り付いてしまうとインフレが高まっていき、経済停滞が同時に起こるスタグフレーションの懸念も出てくる。
原油価格がどこでピークアウトするかが、全体の反転時期を占う鍵となる。
2. 戦争終結がいつになるか
戦争の開始前は不安状態で一般的に株安になる。戦争が始まると、相場は一時的にパニック状態になる。戦争が継続していくと、株式は回復してインフレが高まっていく。
戦争が継続しているときに余裕資金が手元にあるのであれば、少しずつ買いを入れていくのが得策だろう。
ただし、戦争はいつまで継続するかはわからない。戦争終結が見えてきた頃が、後から見返すと現実的な買い場となっていたと言う話は多い。
投資家として最も避けるべきは、ニュースのヘッドラインに踊らされて底値で投げ売りすること。
マーケットは常に最悪を先に織り込もうとする。混乱が極まり、SNSやメディアが悲観論一色に染まった時こそ、将来の果実を手にするための仕込みの時期となる。
「強気相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中に育ち、楽観の中で成熟し、幸福の中で消えていく」 — ジョン・テンプルトン
